日本紅茶協会について

日本紅茶協会について

About Us

日本紅茶協会が認定するティーインストラクターの資格認定基準や研修内容、資格取得後の活動等について。

日本紅茶協会概要

所在地

〒105-0021
東京都港区東新橋2-8-5 東京茶業会館6階
TEL 03-3431-6509 FAX 03-3431-6711

交通:
JR線「新橋」駅 徒歩8分/ 地下鉄「新橋」駅「汐留」駅 徒歩10分

【関西連絡所】
〒530-0051
大阪市北区太融寺町2-22 梅田八千代ビル内
TEL 06-6311-7780 FAX 06-6311-7781
(受付/月・火・金曜日 10:00~17:00)

設立

日本紅茶協会は昭和14年に紅茶協会として設立され、その後種々変遷を経て、紅茶の輸入自由化が行われた昭和46年に現在の新しい組織に改組され、以後幅広く活発な活動をしている国内唯一の紅茶関連業者の団体です。

会員

会員は、理事会員、会員、賛助会員、特別会員で構成され、紅茶製品メーカー、紅茶輸入業並びに紅茶関連商品取扱い業者等と、紅茶生産国の茶業振興局が加入しています。

主な活動

1. 業界窓口としての事業
海外国際機関、生産国ティーボード及び国内関係官庁、機関等との窓口業務紅茶会報、紅茶統計発行等の広報活動

2. 消費促進
「紅茶の日」を中心とした各種宣伝、啓蒙活動、在日紅茶生産国の大使館と提携した「紅茶と文化を楽しむ会」と公共機関、民間企業における「ティーセミナー」の開催。
その他「おいしい紅茶の店」の認定を1988年よりスタートし全国で約200店が認定されています。

3. 教育事業
「ティーインストラクター養成研修」と「ティーアドバイザー養成研修」、「紅茶特別研修」を開催。

日本紅茶協会と紅茶業界の歩み

1792年(寛政5年)
大黒屋光太夫帰国。
ロシアの茶器持参、茶会の様子を幕府に話す。
1878年(明治11年)
「紅茶製造伝習規則」を発令、各産地に紅茶伝習所を設置。
1937年(昭和12年)
国産紅茶の輸出最高、6,445トン
1939年(昭和14年)
3月、日本紅茶協会設立
1955年(昭和30年)
国産紅茶生産最高8,525トン
1961年(昭和36年)
「コンスタンタ」T.B製造機初めて輸入。
1971年(昭和46年)
6月、紅茶輸入自由化。
1971年(昭和46年)
12月、日本紅茶協議会設立
1977年(昭和52年)
紅茶の特恵関税適用
1983年(昭和58年)
11月1日を「紅茶の日」に定めた。
1984年(昭和59年)
日本紅茶協議会を改組して日本紅茶協会に改称
1988年(昭和63年)
「おいしい紅茶の店」認定制度発足
「ティーインストラクター」制度設置
1990年(平成2年)
日本紅茶協会の自主指導「製造年月日と賞味期限の併記、西暦表示」
1991年(平成3年)
ティーインストラクター養成研修制度始まる
1996年(平成8年)
International Tea Committeeに参加
シニアティーインストラクター初資格試験実施
1997年(平成9年)
紅茶輸入量最高(2万トン)
2001年(平成13年)
世界の茶総生産量が300万トン超え
2002年(平成14年)
日本紅茶協会事務所が東京茶業会館に移転
2003年(平成15年)
「20世紀の日本紅茶産業史」発刊
2006年(平成18年)
食品に残留する農薬等に関する「ポジティブリスト制度」実施
2007年(平成19年)
紅茶ビジネス従事者対象に「ティーアドバイザー」養成研修スタート
2009年(平成21年)
賞味期限ガイドライン実検証開始
世界の茶総生産量400万トン超え
2011年(平成23年)
日本紅茶協会認定「おいしい紅茶の店」200店突破
2013年(平成25年)
世界の茶総生産量が500万トン超え
2017年(平成29年)
ダージリンでストライキ ダージリン茶収穫量は前年比40%程度に
中国の紅茶生産量が世界第3位に
2018年(平成30年)
「紅茶飲用に関する実態把握調査」実施
2019年(平成31年)
日本紅茶協会創立80周年
世界の茶総生産量が600万トン超え
 
現在に至る

役員及び会員構成

(2024年5月24日現在/50音順/敬称略)

会長
片岡 謙治(片岡物産株式会社 代表取締役社長)
副会長
佐伯 光則(三井農林株式会社 代表取締役社長)
柴田 裕(キーコーヒー株式会社 代表取締役社長)
専務理事
秋庭 浩平(日本紅茶協会)
常務理事
池田 和義(日本紅茶協会)
理事
本庄 大介(株式会社伊藤園 代表取締役社長)
朝田文彦(UCC上島珈琲株式会社 代表取締役社長)
光宗 晃子(リプトン・ティーアンドインフュージョン・ジャパン・サービス株式会社)
山田 詩子(株式会社カレルチャペック 代表取締役社長)
監事
森下 康弘(共栄製茶株式会社 代表取締役CEO)
名誉顧問
田中 哲、米川 榮(50音順)

日本紅茶協会 会員

(2024年5月24日現在 敬称略)

<理事会員>

  • 片岡物産株式会社
  • 三井農林株式会社
  • キーコーヒー株式会社
  • 株式会社伊藤園
  • リプトン・ティーアンドインフュージョン・ジャパン・サービス株式会社
  • UCC 上島珈琲株式会社
  • 株式会社カレルチャペック
  • 共栄製茶株式会社

<会員>(50音順)

  • 石光商事株式会社
  • 伊藤園産業株式会社
  • エスビー食品株式会社
  • 株式会社エム・シー・フーズ
  • 大塚食品株式会社
  • カーギルジャパン合同会社
  • キャピタル株式会社
  • キリンビバレッジ株式会社
  • 神戸紅茶株式会社
  • ジャパン・ティー・トレーディング株式会社
  • JANAT INTERNATIONAL CO.LTD.
  • JAFFERJEE BROTHERS
  • 株式会社新宿高野
  • 株式会社スタッセンジャパン
  • 株式会社スミックティー
  • 株式会社セレクティー
  • 有限会社tastea
  • 株式会社ティージュ
  • ティーマーケットジークレフ
  • 株式会社デコラージュ
  • 富永貿易株式会社
  • 株式会社福寿園
  • 株式会社プレスティージ
  • 株式会社マリアージュ フレール ジャポン
  • 三井物産株式会社
  • 名糖産業株式会社
  • 株式会社ユーハイム
  • 豊産業株式会社
  • 株式会社リーフル
  • 株式会社LiNeo
  • 株式会社ルピシア
  • ワルツ株式会社

賛助会員

(2024年5月24日現在/50音順/敬称略)

  • 株式会社アイマテック
  • 株式会社ウェルストン
  • カワサキ機工株式会社
  • 有限会社サンサンサンTea Time
  • 株式会社タチバナ産業
  • DM三井製糖株式会社
  • 有限会社テクニフラ コンサルティング
  • 株式会社 仲井玄米茶屋
  • 株式会社ナサ
  • 株式会社ノリタケカンパニーリミテド
  • 株式会社ひしだいパックス
  • フィスカースジャパン株式会社
  • 株式会社FORLIFE JAPAN
  • 不双産業株式会社

特別会員

(2024年5月24日現在)

  • Tea Board of India
  • Sri Lanka Tea Board
  • The Tea Board of Kenya
  • Türkiye - Eastern Black Sea Exporters Association (DKİB)

紅茶百科

紅茶レシピ

Recipe